農薬散布に使われているドローンに見入る参加者=1月19日、福井県大野市の結とぴあ

 情報通信などの先端技術を農業に活用する「スマート農業」に関するシンポジウムが1月19日、福井県大野市の結とぴあで開かれた。奥越の農業者らが全国で広がりつつあるドローンによる農薬散布などのメリットを学んだ。

 農業経営の効率化を考えてもらおうと、日本農業情報システム協会(本部千葉県)と県奥越農林総合事務所が主催し、約150人が参加した。

 富山県上市町で「ドローン農業」を手掛けている井原真吾さんが取り組みを講演し、農薬、肥料の散布に掛かる時間が大幅に短縮されることを報告。さらに、上空からの画像を解析することで「収穫適期や収穫量の予測につながる」と話した。

 また、同協会理事の下村豪徳さんは農業機械の操縦支援や水門管理などにさまざまな技術の導入が進む現状を紹介。その上で「スマート農業は道具の一つ」と話し、取り組む前には経営課題と目的を明確にする必要性を強調した。

 会場には農薬散布用などさまざまなドローンが展示され、参加者らの注目を集めていた。

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