2019年のF1日本GPはオランダのビール大手ハイネケンがタイトルスポンサーだった。今年は「HONDA」の文字がサーキットの至る所で見られるのだろう(C)モビリティランド

 「金が無いのは首が無いのと同じ」という言葉がある。歌舞伎の演目「恋飛脚大和往来」に出てくるセリフで、原作者は江戸時代の人気浄瑠璃作家であった近松門左衛門。さらに古典落語の「首屋」というはなしでも「銭がないのは首のないのに劣る」という一節があり、こちらでも首と金が深く関わっている。「貧すれば鈍する」なんて言葉もあるように、古今東西、生活と金は切っても切れない縁があるわけだ。

 モータースポーツは、まさに「金」と密接に関係がある世界だ。最近、日本のF1ファンを喜ばせたニュースは、2022年F1日本グランプリ(GP)のタイトルスポンサーにホンダが決まったことではないか。ホンダは20年10月2日に21年シーズン限りでのF1完全撤退を発表した。それだけに、一体どんな変化があったのかと思う人も多いはずだ。

筆者はズバリ、ホンダに「金」の余裕が生まれたのだなと確信した。過去のF1活動も、参戦と撤退は常にホンダの業績と連動していた。F1活動はまさに金を「湯水のよう」に使う。当然のように、ホンダ本体の業績の影響を大きく受けることになる。このことはホンダが発表している決算報告書を見れば一目瞭然である。

 じつはホンダのF1撤退は19年から関係者の間でうわさになっていた。その時は何とか延命が決まり20年シーズンを迎えることができた。しかし、その年の10月に力尽きて完全撤退した格好だ。その裏側も決算報告書を見れば透けて見える。19年3月におけるホンダ株の配当(年間)を見ると、1株で345・99円を稼ぎ、111円の配当を行った。配当性向(連結)は32・1%だ。それが、1年後の20年3月で見ると、1株当たりの稼ぎは260・13円と大きく減少したのに配当は19年を上回る112円だった。配当性向(連結)は43・1%に跳ね上がる。

 さらに新型コロナウイルスの影響で、21年3月の配当金予想の発表をしなかった。資産の増減を示す指標の包括利益は18年度が7026億円増だったのに対して、19年度は587億円増と急激に落ち込んだ。当然コストカットを全部署に発令していたはずだ。加えて、カーボンニュートラルという逃げることが許されない課題も控えている。結果、F1完全撤退の決定が下されたと想像するのは難しくない。

 さらに、肝心の4輪事業がまるで稼げてなかったことがF1活動にとって逆風となった。2輪事業と比較すると19年度の4輪事業営業利益は1533億円(2輪は2856億円)、20年度の営業利益は902億円(2輪は2246億円)となっていて、ホンダの稼ぎは2輪事業と金融サービス事業で成り立っている状態だった。これではF1からの完全撤退を通告されても反論できない。

 今なお、新型コロナウイルスは収まっていない。世界的な半導体不足による工場停止が何度も続いている。このように、自動車業界の生産状況は決して安定しているとは言えない状況だ。だが、決算報告書を見ると違った面が見えてくる。

 まず収益性が高くなっている。22年3月のホンダ株の配当(年間)を見ると1株で441・09円を稼ぎ、120円の配当を行った。配当性向(連結)は29・2%だ。しかも、ホンダは5月13日に直近の配当予想だった55円から65円へ増配して年間120円配当としたほど。それでも配当性向(連結)は30%を超えなかった。それは包括利益にも現れている。21年度の資産の増減、そして企業の成長力を測る指標でもある包括利益は1兆6957億円と激増している。19年度の28・88倍だ。

 先行きも明るい。日米の金利差などから当面円安基調は変わらないと予測されて、世界的半導体需給も改善されていく。つまり、もっと稼げるようになる。結果、さまざまな分野への投資や販促に力を入れていくことが可能になる。

 今回の日本GPタイトルスポンサー決定はそののろしとも言えるものではなかろうか。もちろん、ホンダがF1からの完全撤退を撤回したわけではない。だが、F1を取り巻く環境は明らかに変化している。新型コロナウイルスが登場する前の熱気を取り戻しつつあるのだ。

まず、世界販売台数でトヨタ自動車と覇を競っているフォルクスワーゲン(VW)グループ傘下のアウディとポルシェが26年からのF1参戦を発表した。動画配信大手ネットフリックスが放送しているドキュメンタリー番組の人気に引っ張られるように、米国を筆頭にF1人気が高まっている。事実、チケットが売り切れるのは高額なものからだ。F1に対する世界からのリベンジ消費は想像を超えている。

 筆者の予想でしかないが、今回のホンダによる日本GPタイトルスポンサー決定は未来への足掛かりというか、観測気球を上げたのではないかと思う。ホンダがF1で積み重ねてきたブランド価値と歴史を考えれば、世界的マーケティングなチャンスをみすみす逃すのは企業としては誤った戦略だからだ。

 昨シーズンでF1から撤退したばかりなのに、再挑戦を明らかにするのは言うまでも無く簡単ではない。しかしながら、世界情勢は常に大きく変化している。であれば、“朝令暮改”をいとわない姿勢をホンダにはぜひとも見せてほしい―。強く、そう願いたい。(モータースポーツジャーナリスト・田口浩次)