リップル(XRP)の今後は期待できる？2022年6月最新情報から見通しを考察！

リップル（XRP）は「取引速度」「コスト」「拡張性」に定評があり、今後も価格が上昇していくと考えられている仮想通貨（暗号資産）です。

しかし1年単位でみると、価値が半減していることもあり今後に不安を感じている方も多いでしょう。

またリップル（XRP）について調べると「裁判」や「上がらない」といった情報が出てくるため、心配になりますよね。

この記事では、リップル（XRP）の基本的な情報から今後の動向まで詳しく解説します。

2022年6月リップルの最新情報

• 6月16日時点の価格は45.52円
• 直近1年間で最も低い価格になっており、ステーブルコインUSTの暴落の影響を受けている
• 価格上昇に備え、リップルをを安く購入できるチャンス
• ウクライナ情勢の影響もあり、仮想通貨全体の価格変動が激しい傾向あり。
• 3月→4月前半にかけて、リップルの価格は上昇傾向（10%前後）
• 価格変動が激しい＝買い時が訪れる可能性あり。そのときに備えて、まずは口座を開設しておくのが良い。
• リップルを購入するなら、マネックスグループでセキュリティ面からも安心のコインチェックがおすすめ。

リップル（XRP）ってなに？　基本的な知識を紹介

※出典：bitFlyer

リップル（XRP）は、2004年から考案が始まり、2013年にリリースされた「プラットフォーム」とその中で取引される「通貨」を指します。

Ripple Inc.

「Ripple Inc.」は、リップル（XRP）を運営、管理するソフトウェア企業です。

多くの仮想通貨（暗号資産）と違い、リップル（XRP）は企業が運営、管理しているという特徴を持っています。

RippleNet

「RippleNet」は、リップル（XRP）の取引をするためのプラットフォームです。ビットコイン（BTC）の基礎的な技術を応用して作られていますが、オープンソースのブロックチェーンは採用せず、分散型台帳データベースにより運用しています。

RippleNetのシステムは「取引スピードが速い」「低コスト」「拡張性がある」「消費電力が少ない」と高い評価を受けており、特徴を活かした国際送金に力を入れています。

XRP

「XRP」は「RippleNet」で取引される通貨を指します。2022年3月時点の価格は1コイン当たり88円。現在すでに発行上限の1,000億枚まで発行されており、その管理は「Ripple Inc.」が行っています。

ただし、その半分は「Ripple Inc.」が所有しているため、市場に流通しているのは500億枚程度です。こちらもリップル（XRP）に投資する上で大切なポイントなので、後ほど詳しく確認しましょう。

基本情報

• 発行開始：2013年
• 値段：¥88.19
• 時価総額：¥4,235,585,057,942
• 時価総額ランキング：6位

リップル（XRP）は今後どうなる？見通しと予想

続いて、今後リップル（XRP）がどのような動向を見せるのか、仮想通貨（暗号資産）市場に起こっているニュースから考えていきましょう。紹介する項目は、以下の3つです。

・PayPalへの対応
・スピードとコストを維持できるか
・「Ripple Inc.」の動向による変動

PayPalへの対応

日本でも利用が進んでいる決済サービスの「PayPal」。近年、仮想通貨（暗号資産）市場に参入してきています。

2021年3月には、以下の4つの仮想通貨（暗号資産）をオンラインショッピングの決済方法として取り入れました。

・ビットコイン（BTC）
・イーサリアム（ETH）
・ライトコイン（LTC）
・ビットコインキャッシュ（BCH）

上記の仮想通貨（暗号資産）は、100万以上のオンラインショッピングで使えます。店舗側は現金で代金を受け取れるということもあり、普及はさらに進むでしょう。

また、今回のニュースを受けてビットコインが高騰しています。リップル（XRP）も対応することで、実用性が増し、価格が高騰する可能性があるでしょう。

スピードとコストを維持できるか

先に紹介したように、リップル（XRP）の特徴には「送金スピードの速さ」と「取引コストの低さ」があります。そして、このような特徴を維持できるのかが、今後の値動きに大きな影響を与えると考えられているのです。

ブリッジ通貨には、国際送金をする際、通貨と通貨の間に入ることで取引をスムーズにし、コストを削減する役割があります。

直接異なる通貨をやり取りすると、両替をする回数が多く時間やコストがかかってしまうため、ブリッジ通貨が必要なのです。

ただし、現在は「SWIFT」という国際銀行通信協会が国際送金に多く利用されています。

SWIFTは、銀行などの金融機関を結ぶ、情報通信サービスであり世界最大クラスの国際送金ネットワークです。現在200以上の国や地域、1万1千以上の金融機関などが利用していることもあり、送金手段として選ばれ続けています。

今後、リップル（XRP）が国際送金手段として拡大していくには、「SWIFT」のシェアを取り込む必要があります。そのためには「送金速度」や「取引コスト」を維持しながら実用化を進める必要があるでしょう。

「Ripple Inc.」の動向による変動

運営会社の「Ripple Inc.」はリップル（XRP）の価格変動に対して大きな影響力を持っています。

その理由として、リップル（XRP）を定期的な売却によって、運営資金を補てんしていることが挙げられます。この売却により価格に影響が出るため、批判の声が上がることがあるのです。

現在、リップル（XRP）は価格変動への対策として、複数の企業や金融機関からの出資を運営資金に利用するようにしています。しかし、完全に売却をやめているわけではなく、売却時の影響は未だ解決できていません。

リップル（XRP）の3つのメリット

ここからは、リップル（XRP）の特徴をメリットに注目して掘り下げていきましょう。紹介するメリットは、以下の3つです。

・送金スピードが非常に速い
・多くの金融機関と提携している
・「Ripple Inc.」が企業として管理をしている

送金スピードが非常に速い

前述したように、リップル（XRP）は「取引スピード」と「コストの低さ」が大きく評価されています。

このように、他の通貨より取引スピードとコストが優れている理由として「コンセンサス・アルゴリズム（取引の承認方法）」の違いが挙げられます。

先ほど紹介したビットコイン（BTC）では「プルーフオブワークマイニング」を採用しています。この方法では、取引情報を「マイナー」と呼ばれる「承認者」が暗号化し、ブロックチェーンに登録する作業が必要です。

一方リップル（XRP）では「即時グロス決済システム（RTGS）」を採用。この方法は3〜5秒での承認作業が可能となっているため、多くの中央銀行でも使われています。

さらに、独立したバリデータノード同士が合致した場合にも、取引の処理が実行されるように設計されています。バリデータノードとは、取引に問題がないか検証し、承認する「ノード（機器）」のことです。

リップル（XRP）のバリデータノードには誰でもなれるとされていますが、現在は「Ripple Inc.」「大学」「金融機関」などが登録されています。

このように、仮想通貨（暗号資産）的ではなく、中央銀行に近いシステムを利用していることで「取引速度」や「送金コスト」を優れたものにしているのですね。

多くの金融機関と提携している

仮想通貨（暗号資産）は、既存の金融機関と対照的に見られがちです。そのため、多くの場合親和性が高くありません。

しかし、リップル（XRP）のプラットフォーム「RippleNet」は実用化が進んでおり、多くの金融機関が提携しています。

中央集権的なシステムや企業向けのプロダクトが多いという特徴があるため、金融機関との相性が良く、他の仮想通貨（暗号資産）よりも決済方法として選ばれやすくなっています。

日本の銀行では「三菱UFJ銀行」「みずほ銀行」「住信SBIネット銀行」などの他に地方銀行も多く参加していますよ。

「Ripple Inc.」が企業として管理をしている

前述したように、リップル（XRP）は「Ripple Inc.」という企業が管理、運営しています。
多くの仮想通貨（暗号資産）では、中央機関を使った管理をしていないため、大きな特徴と言えるでしょう。

このような管理方法によるメリットには、取引やアップデートなどを企業として決定し、実行することが挙げられます。

現在、発行はすでに上限の1,000億枚まで済んでいるため、発行の管理はしていませんが、流通の管理は「Ripple Inc.」がしている状態です。発行済み枚数のうち630億枚を「Ripple Inc.」が保有し、流通する量を管理しているのです。

流通量の管理には「ロックアップ」という方法を使っています。ロックアップとは「Ripple Inc.」が勝手に売買できないように、第三者が管理することを指します。

毎月1日に10億枚が販売所に分配され、余った分は次の周期（55ヵ月後）に再分配されるという仕組みです。

他の仮想通貨（暗号資産）とは違い、企業が管理することで「インフレ」を防ぎ、価値をコントロールしているのです。

リップル（XRP）の3つのデメリット・注意点

続いて、リップル（XRP）のデメリットや注意点を紹介します。紹介するデメリット・注意点は、以下の3つです。

・取引・マイニングに規制をかける国が出ている
・裁判に負けるリスクがある
・リップル（XRP）が普及しても価値が上がらない可能性がある

それぞれ詳しく見ていきましょう。

取引・マイニングに規制をかける国が出ている

仮想通貨（暗号資産）の今後を左右するニュースとして、取引やマイニングの規制が議論されることが多くなっています。

すでに中国では仮想通貨（暗号資産）の全面規制が始まっており、2022年1月には、ロシアでもマイニングと使用の規制が提案されています。

また、ロシアのウクライナ軍事侵攻も規制を強めるポイントとされています。世界情勢の悪化に伴うマネーロンダリングの増加や仮想通貨（暗号資産）の不正利用が懸念されているのです。

リップル（XRP）は、国際送金を軸としている仮想通貨（暗号資産）のため、関連する規制が強まると利用が難しくなり、価値が低下してしまうこともあるでしょう。

裁判に負けるリスクがある

リップル（XRP）の注目すべきポイントとして、2020年12月に「アメリカ証券取引委員会（SEC）」に提訴されている裁判が挙げられます。

この裁判の論点は、リップル（XRP）は「仮想通貨（暗号資産）」ではなく「有価証券」なのではないかというところにあります。

前述のように、リップル（XRP）は「Ripple Inc.」が運営している仮想通貨（暗号資産）です。他の仮想通貨（暗号資産）のように「分散型管理」ではなく「集中型管理」ということになります。

このような運営方法の場合は「有価証券」であり、有価証券としての手続きをしなくてはいけないとして、アメリカ証券取引委員会（SEC）は提訴したということです。

そして、この裁判の結果によってリップル（XRP）が仮想通貨（暗号資産）でなくなることも考えられます。

仮想通貨（暗号資産）でなくなる場合、これまでの取引ができなくなり、価格が暴落してしまうこととなるでしょう。

リップル（XRP）が普及しても価値が上がらない可能性がある

リップル（XRP）は、ビットコインのように価値の保管をするための銘柄ではありません。

国際送金などの実用化をメインに考えており、流通量を増やすために発行上限の1,000億枚まで発行済み。2022年3月時点の価格は1コイン当たり88円となっています。

このような状況を踏まえて、実用化が進んでも大幅な価格の上昇は見込めないという予想もされています。

今後リップル（XRP）の取引におすすめの取引所

最後に、リップル（XRP）の取引におすすめの取引所を紹介します。リップル（XRP）は、日本の取引所でも多く取り扱いがあるため、いくつか登録しておくことがおすすめです。

Coincheck（コインチェック）

・国内暗号資産取引アプリダウンロード数No,1
・取り扱い通貨数国内最大級
・取引所の取引手数料無料
・関東財務局登録済みの暗号資産交換業者

Coincheck（コインチェック）は、リップルを含む17の暗号資産を購入できる取引所です。取引所の取引手数料は無料なので、初診者の方にもおすすめのサービスだといえます。

コインチェックはマネックスグループを親会社に持っており、セキュリティー対策もしっかりしている取引所です。

初心者の方にはハードルが高い取引画面の操作も、シンプルなデザインのスマホアプリから簡単に行えます。

コインチェックアプリのダウンロード数は、国内暗号資産取引アプリの中でNo.1。操作性が高い証拠だと言えますね。

基本情報

• 取り扱い銘柄数：17種類
• 取引所手数料：無料
• 運営会社：コインチェック株式会社

※1 2020年1月 - 12月(データ協力：App Annie)
※ 22020年12月金融庁暗号資産交換業者登録対象、コインチェック調べ
※出典：公式サイト

bitFlyer（ビットフライヤー）

・ビットコイン取引量6年連続No.1※1
・業界最長7年以上ハッキング0

bitFlyer（ビットフライヤー）は、2014年1月に株式会社bitFlyerによって立ち上げられた仮想通貨（暗号資産）取引所です。取り扱い銘柄数は15種類。ビットコイン取引量6年連続No.1を獲得しています。

また、取引所の運営にはライセンスの取得が必要な「アメリカ」や「ヨーロッパ」でもサービスを展開しており、業界最長7年以上ハッキング0という高いセキュリティを持っています。

基本情報

• 取り扱い銘柄数：15種類
• 入金手数料
  クイック入金手数料（住信SBIネット銀行から）：無料
  クイック入金手数料（住信SBIネット銀行以外から）：330円
• 出金手数料
  三井住友銀行 の場合
  3 万円未満の出金：220 円
  3 万円以上の出金：440 円
  三井住友銀行 以外の場合
  3 万円未満の出金：550 円
  3 万円以上の出金：770 円
• 運営会社：株式会社bitFlyer

※上記の金額は税込表示です。
※1 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2021 年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む）

※出典：公式サイト

GMOコイン

・取り扱い銘柄数国内No.1※公式参照
・オリコン顧客満足度No.1※公式参照

GMOコインは、東証一部上場のGMOインターネット株式会社のグループ会社「GMOコイン株式会社」が運営する仮想通貨（暗号資産）取引所です。

「取り扱い銘柄数国内No.1」や「オリコン顧客満足度No.1」などの実績を獲得しています。

また、専用のチャート・取引アプリは「ノーマルモード」と「トレーダーモード」の切り替えが可能です。初心者から上級者まで満足できる内容と言えるでしょう。

基本情報

• 取り扱い銘柄数：20種類
• 入金手数料：無料（銀行手数料はユーザー負担）
• 出金手数料：無料（大口出金400円）
• 運営会社：GMOコイン株式会社

※上記の金額は税込表示です。

※出典：公式サイト

まとめ

リップル（XRP）は、国際送金に特化した仮想通貨（暗号資産）です。時価総額ランキング6位ということもあり、高い人気がうかがえます。

また、採用しているプラットフォームの性能が高く「取引速度」「コスト」「拡張性」に定評があるため、今後価格が上昇していくと考えられています。

しかし「アメリカ証券取引委員会（SEC）との裁判」や「国際送金の規制」などが悪い方向に進めば、価格が下落してしまう可能性もあるでしょう。