リオデジャネイロ五輪に続きパラリンピックで熱戦が繰り広げられる中、2020年東京五輪・パラリンピックの各国代表チームの事前キャンプ誘致を目指す動きが全国で熱を帯びている。福井県内では8市町が誘致の意向を示しており、県はPR活動や視察受け入れに対する補助を設け、取り組みに本腰を入れる。9月補正予算案に350万円を計上した。

 県スポーツ保健課によると、坂井市がサッカーと陸上、勝山市がバドミントンと卓球、鯖江市が体操、越前市がフェンシング、越前町がホッケー、美浜町がボートと、それぞれ地元で盛んな競技で誘致を希望している。このほか、池田町は交流があるブータン代表の受け入れを目指し、福井市は競技や交渉相手国を今後絞り込む考え。

 事前キャンプは、誘致を希望する自治体と相手国のオリンピック委員会や競技団体などの交渉で決まる。現在は8市町が中心となって各国の在日大使館や日本の中央競技団体を対象に要請活動を行っている。

 18年福井国体、全国障害者スポーツ大会(福井しあわせ元気大会)で競技施設の整備が進む点が大きなアピールポイントで、県も8市町の特色や主な施設を掲載した日本語版、英語版のパンフレットを作り支援している。

 新たに設ける補助は、国内で国際競技団体の会合が行われる際に市町がPRブースを設けたり、パンフレットなどを作ったりする活動や、競技団体による現地視察の受け入れが対象になる。PR活動は100万円、視察受け入れは50万円を上限に、事業費の2分の1を補助し、市町の積極的な取り組みを引き出す狙い。

 県内ではこれまでに、福井市が08年北京五輪で陸上競技ギリシャ代表を、坂井市が1988年のソウル五輪で陸上競技ペルー代表を受け入れた実績がある。県スポーツ保健課の担当者は「一流のプレーが刺激になり、競技力向上や地元選手の発掘につながる。福井国体で高まるスポーツ文化の発展や国際交流の面でも誘致の意義は大きい」と強調している。

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