産学官が連携した新エネルギーの将来を探る「第八回環日本海自然エネルギーシンポジウム」(福井新聞社後援)が二十八日、県国際交流会館で開かれた。

 音が出ず街の景観に配慮したモニュメント型の風力発電装置を開発している福井市の協同組合プロードと新エネルギー産業技術総合開発機構(NEDO)が毎年開いており、約百人が参加した。

 NPO法人・環境エネルギー政策研究所の大林ミカ副所長が基調講演。大林副所長は、ヒマラヤの氷河の後退を例に挙げ、一九七八年と九八年のスライドで対比させながら「地球温暖化が進んでいる」と説明した。

 その上で、「温室効果ガスを削減するために、世界の国が京都議定書を批准し、守っていくべきではないか」と強調。風力や太陽光発電については「将来の子どものために、自治体は市民参加型の自然エネルギー政策が必要だ」とした。

 パネル討論では、県内で先進的に新エネルギー開発を行っている四社の代表と高島正之福井大地域共同研究センター長が意見交換。太陽光発電などの二次用電池開発、バイオマスといった取り組みを説明しながら、自然エネルギーの活用法を考えた。

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