フェイスブックの「福井 災害情報」のページ

 災害時の情報ツールとして有効なSNSだが、熊本地震の際にはデマが拡散して関係機関が対応に追われるなど、あふれる情報が混乱を来す側面もある。「福井 災害情報」の中では「スタックした車、5千円で助けます」といった詐欺まがいの情報が飛び交ったほか、行政への除雪に対するクレーム投稿に批判が殺到する炎上騒ぎも起きた。

 氾濫する情報をどう見極め、対処すべきか。法政大の藤代裕之准教授(ソーシャルメディア論)は「災害であたふたしているときにメディアリテラシー(情報を正しく読み取る力)を求めるのは難しい」と指摘。関係機関が不確実な情報に振り回されず、適切な支援を行うためにも、情報に優先順位を付けて選別するトリアージが不可欠で、マスメディアが果たすべき役割は大きいという。

 「ネットでデマが流れだしても真偽が分かれば拡散は止まる。災害直後に複数のメディアが調査や取材のスキルを持った人材を出し合い、専門チームを立ち上げるなどし『こんな情報があるが間違いです』と根拠を基に示せば混乱は収まる」

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