熊本地震で、活断層による地盤のずれで破壊された古い木造家屋の基礎部分=2016年5月、熊本県御船町(久田嘉章・工学院大教授提供)

 昨年4月の熊本地震で被災した熊本県御船町内で、地表に現れた断層の真上に建てられた家屋の全壊率が5割を超え、断層周辺と比べて被害が集中していたとの調査結果を久田嘉章・工学院大教授(地震工学)らがまとめた。調査地の地盤の性質を考慮すると、被害は地震の揺れよりも、主に地盤のずれによって生じたとみられるという。

 生活圏に断層を抱える地域は全国各地にあり、久田教授は「断層真上の建築は避けるのが望ましい。やむを得ない場合でも頑丈な基礎を設け、耐震性に余裕を持たせるべきだ」と指摘した。千葉市で開催中の日本地球惑星科学連合大会で20日午後、発表する。

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