2020年東京五輪で体操競技の事前合宿誘致を目指す福井県鯖江市が、中国体操協会と覚書を交わす方向で調整に入っていることが31日分かった。早ければ5月にも市や福井県体操協会の職員らが北京市の中国協会本部を訪れ、覚書に調印する。決定すれば、県内市町の事前合宿地第1号となる。

 五輪体操競技は団体戦に男女各12カ国が出場予定。鯖江市は15年、東京五輪組織委員会に事前合宿受け入れの意思を表明していた。

 中国は08年北京五輪の体操団体総合でアベック優勝を果たすなど世界屈指の強豪国。眼鏡産業を通した経済交流や体操コーチ受け入れなどでつながりがあることから中国に絞って誘致活動を進めてきた。

 昨年5月にタイ・バンコクで行われた国際体操連盟(FIG)理事会で、県協会の小竹英雄副会長が中国協会会長に牧野百男市長の親書を手渡してアピール。同10月には都内で開かれたFIG総会で市がブースを設け、中国関係者に1995年の世界体操競技選手権や98年のワールドカップ(W杯)決勝大会を成功させた実績を訴えた。

 当初、新潟県の長岡市や上越市が競合していたが、すでに誘致国を変更している。

 合宿会場は市総合体育館を想定。日程は未定だが、選手やコーチ合わせて30〜40人が10日間前後滞在する見込み。正式決定後には、鯖江高や中央中の体操部員を中国の大会に派遣するなど選手間の交流を深めるほか、実行委員会を設けて受け入れ態勢を検討していく。

 県スポーツ保健課によると、県内では鯖江市のほか越前町(ホッケー)、坂井市(サッカー、陸上)など計9市町が誘致を目指している。

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